認識力とは

「認識力」について学術的に確定された定義はまだありません。

ここでは、物事をはっきりと見分け、判断する力と定義します。

物事の認識は、「意識や記憶力」「注意力」「見当識」「知識」など各種要因が総合的に働いて行われます。

バーバルコミュニケーションとノンバーバルコミュニケーションの両方を使う「総合的なコミュニケーション」のトレーニングをします。

【トータルコミュニケーショントレーニングの例】

・利用者同士で握手をしながらあいさつをする

・目を閉じた何人かの前に座り、その中の１人にあいさつをし、あいさつをされたと思った人は、あいさつを返す（レイアウトは【扇形・サイコロ型・横一列など】）

・１つの言葉をいろいろな言い方（強く、弱々しく、面倒臭そうに、事務的に、深く感情を込めて など）で表現する

・ジェスチャーゲームをする

・施設の中でミニ料理教室を開く

・昔話をする（テーマ例：昔のあそび、食べ物、自然 など）

・施設の中でミニ市場を開催し、品物の売買をする（値段は決めておかず交渉で決める）

・演劇をする

非言語コミュニケーションには、

（1）身振り

（2）姿勢

（3）表情

（4）視線

（5）容姿

（6）声調（トーン・音量・速さ・高低など）

（7）身体接触・対人スペース

（8）掲示物・サイン

（9）音・音楽、

があります。

バーバルコミュニケーショントレーニングの視点

バーバルコミュニケーションのトレーニングでは、重要なことを優先して練習します。

生活の中で自然な形で、刺激・活用するようにしましょう。

また、日常の中で意識的・積極的に、この機能を使う場面を作ることが大切です。

＜できるだけいつまでも言いたい・書きたい言葉＞

（１）自分の名前

→道に迷った時などに役立つ、通販などの受け取りサイン、契約時の署名、自分の持ち物への記入など

（２）家族の名前

→家族との交流時、結婚式などへの参加時など

（３）あいさつ

→人間関係維持に役立つ「ありがとう」「すみません」「おはよう」「こんにちは」「さようなら」など

今年度は、2024年度の介護報酬改定の方向性を決める「介護保険部会」の開催年度です。

2024年は6年に1度の医療・介護・福祉の同時改定の年なので、医療分野での介護、介護分野での医療、医療分野での福祉、福祉分野での医療などの項目が優先して改定されていくと思われます。

原則利用拒否は禁止されています

まず、大原則として介護事業所は運営基準によって、原則として利用申込に対しては応じなければならない

ことが規定されており、特に要介護度や所得の多寡を理由にサービスの提供を拒否することは禁止されています。

利用を拒むことができる正当な理由があるとすれば、

①　当該事業所の現員からは利用申込に応じきれない場合

②　利用申込者の居住地が当該事業所の通常の事業の実地地域外である場合

③　その他利用申込者に対し自ら適切な指定通所介護を提供することが困難な場合

上記①～③の場合のみであり、③も、ハラスメント行為・暴力行為などが認められる場合に限定されていることから、

基本的には、「ケアマネからの紹介は受けなければならない」と認識をしておいてください。

ただ、実際に運営をしていると「断る必要性のある場面」ってありますよね？

そんな時、どのようなことに注意するべきかを本記事で解説していきたいと思います。

コミュニケーションの種類

認知症のケアで課題となることの一つに「コミュニケーション」があります。

認知症の方は、理論的な説明が困難になり、記銘力も低下するため、他者とのコミュニケーションが苦手となります。

コミュニケーションは、重要なADLの1つであり、早期からコミュニケーション能力の低下防止に取り組む必要があります。

コミュニケーションの種類には、「バーバルコミュニケーション（言語コミュニケーション）」と「ノンバーバルコミュニケーション（非言語コミュニケーション）」があります。

したがって、認知症のケアでは、「バーバルコミュニケーション」に対するケアと「ノンバーバルコミュニケーション」に対するケアの理解が必要となります。

注意の評価・テスト方法をアレンジする

注意機能の各評価・テスト方法を利用者の能力に合わせてアレンジ・実施することで、トレーニングと評価が同時に行えます。

【注意の評価を応用したプログラム】

・TMT-Ａを参考にしたツールを作成し、利用者に合わせた難易度で実施する。

・ストループテストを参考にしたツールを作り、利用者に適用する。

・PASATを参考にして、計算を行う。

・物語を読み取りながら、母音（あ～お）に○を付けてもらう。

人員が欠如すると減算になる職種とは

デイサービスでは、基本として管理者、生活相談員、介護職員、看護職員、機能訓練指導員をサービス提供時間などに応じて配置することが定められています。

この介護職員と看護職員の配置について人員基準を満たしていない場合、「人員基準欠如に該当する場合の減算（以下、人員基準欠如減算）」の対象となり、利用者全員について請求の総額から30％減算されます。

注意とは

注意とは、ある特定のものに関して、気を向ける、気を付けるという心的活動のことです。

注意の機能は、意識レベルが良好であることを基盤として成り立ちます。

注意の機能は、「注意の集中」「注意の持続」「注意の転換」「注意の分割」「これらの機能の統合・調節機能」に分類できます。